「なんで言ったとおりにやってくれないんだろう」——外国人の部下を初めて持った先輩社員・職長候補の多くが、最初の数週間でこう感じる。だが問題の多くは、外国人側にあるのではない。指導の「伝え方」にある。
本記事では、言葉の壁に悩む新任OJTトレーナーが現場ですぐ実践できる7つのポイントを、なぜそれが重要かの背景とあわせて解説する。
「言葉の壁」より「教え方の壁」
外国人労働者への安全指導が難しいとされる本当の理由は、語彙の不足だけではない。指導する側が「日本語で教えること」を前提にした教え方から抜け出せていないことが大きい。
日本の職場では長年、「見て覚えろ」「なぜ危険かは体で分かる」という暗黙知ベースの指導が続いてきた。この方式は日本語が同じ母語で、文化的背景も似ている同僚同士では機能する。しかし、母国語が異なり、文化的な安全リテラシーも異なる外国人労働者に対しては、指導の構造そのものを変える必要がある。
事業者は労働安全衛生法第59条に基づき、新たに雇い入れた労働者への安全衛生教育を行う義務を負う（雇入れ時教育と労安法第59条の解説）。その実質的な担い手が、現場のOJTトレーナーだ。制度上の義務を果たすためにも、指導の質を高める視点が欠かせない。
なお、職長として部下の安全指導を担う立場であれば、指導者側の法定教育も別に用意されている。Labona の職長・安全衛生責任者教育（5言語対応）は学科をeラーニングで実施できる。
ポイント1：言語より「動作」で教える
外国人部下に安全な作業手順を伝えるとき、最初にやるべきことは「説明」ではなく「実演」だ。
「このボタンを押してから、カバーを閉めて、次に…」という口頭説明は、日本語を学習中の外国人には情報量が多すぎる。聞きながら翻訳し、理解しながらメモを取るという認知負荷が重なる。
かわりに、手順を黙って実演してみせる。次に部下に同じ動作をさせ、正しくできたらうなずく。言葉を使う場面は「手順の名前」を共有するときに限定する。
この「デモ→模倣→確認」の3ステップは、語学力に依存せず安全行動を身体に刷り込む最も効果的な方法だ。
ポイント2：「分かった？」と聞かない
「分かった？」という確認は、外国人労働者への指導で最もよく使われる質問のひとつだ。そして、最も役に立たない確認方法でもある。
多くの外国人は、理解できていなくても「はい」や「分かりました」と答える。これは嘘をついているのではない。上位者に「ノー」と言うことへの文化的な抵抗感、また「分からない」と言えば迷惑をかけると感じる遠慮から来ている。
代わりに使うべき確認方法は「実際にやってみて」だ。手順を指差しながら「次は？（What's next?）」と問いかけ、相手に動作をさせる。正しくできれば理解している。できなければ、理解が不足している箇所が具体的に分かる。教育の場での理解度の測り方は多言語での理解度確認の方法にまとめている。
ポイント3：禁止より「正しい手順」を見せる
「そこは危ないからダメ」「それをやってはいけない」——禁止指示は手短だが、「ではどうすればよいか」を伝えていない。
脳は否定命令（「〜しない」）よりも肯定命令（「〜する」）を処理しやすい。これは日本語・外国語共通の認知的な特性だが、言語の壁がある状況ではその差が大きく出る。
「危険！ No！」と言いながら、すぐに「こうする（正しい手順を示す）」を続けること。「禁止＋代替行動」をセットで示すのが、記憶に残る指導の基本だ。
ポイント4：「沈黙」は拒否ではなく処理中のサイン
説明した後に外国人部下が黙っていると、日本人トレーナーは不安になりやすい。「やる気がないのか」「理解していないのか」「反抗しているのか」と感じることもある。
しかし多くの場合、沈黙は「日本語を頭の中でベトナム語（あるいは中国語・インドネシア語）に変換して意味を理解しようとしている」プロセス中のサインだ。
急かさず、15〜20秒待つ。それでも反応がない場合は、ジェスチャーや絵を使って別の角度から聞き直す。沈黙を「問題のある態度」ではなく「思考中のサイン」として受け取る習慣が、信頼関係構築の第一歩になる。
ポイント5：母国での経験を尊重する
外国人労働者の多くは、母国でもなんらかの職業経験を持っている。製造業や建設業の経験者も少なくない。
「日本ではこうやるんだ」と頭ごなしに否定すると、部下のプライドを傷つけ、信頼関係が崩れる。仮に母国のやり方が安全面で問題があるとしても、「あなたのやり方は間違いだ」ではなく「ここでは別の手順を使う（Here we do it this way）」という形で示す。
過去の経験を尊重した上で「日本の職場のルール」として新しい手順を提示することで、部下の学ぶ意欲を損なわずに行動変容を促せる。
ポイント6：多言語作業手順書（SOP）を活用する
口頭指導だけでは、翌日には細部が抜け落ちる。特に外国語で学んだ手順は、定着率が下がりやすい。
多言語SOP・作業手順書の整備を並行して行うことで、OJT後も外国人部下が自分で確認できる環境を作れる。ベトナム語・中国語・インドネシア語などで書かれた手順書を現場に貼り出すだけで、「口頭で聞き直す」必要が減り、トレーナーの負担も軽減される。
作業手順書を作る際は、文章より写真・図・ピクトグラムを中心にすると言語依存度が下がる。
ポイント7：毎日短い安全確認の習慣をつける
1回の手厚い指導より、毎日5分の安全確認を繰り返すほうが定着率は高い。
多言語ToolBox Meeting（TBM）を日課にすることで、その日の作業リスクを外国人部下と共有し、前日の確認事項が守られているかを自然に確認できる。
TBMの場で「昨日教えた手順、今日もできている？」とジェスチャーで確認するだけでいい。これが習慣化すると、「定期的に確認される」という心理的プレッシャーが安全行動の維持を後押しする。
7つのポイントを活かすために
以上のポイントをまとめると、次の3原則に集約できる。
| 原則 | 具体的なアクション |
|---|---|
| 動作ベースで伝える | 説明より実演、言葉より手順書と図 |
| 応答の形を変える | 「分かった？」ではなく「やってみて」 |
| 毎日積み上げる | TBMと手順書で繰り返し確認 |
これらは特別な語学力を必要としない。日本語が話せなくても、外国人部下の安全を守る指導は実現できる。
まとめ
新任OJTトレーナーが外国人労働者の安全指導で直面する困難の多くは、「言語の問題」ではなく「指導の構造の問題」だ。
- 口頭説明より実演・動作確認を優先する
- 「分かった？」ではなく「やってみて」で理解を確かめる
- 沈黙は反抗ではなく翻訳・思考中のサインと受け取る
- 多言語SOP と毎日のTBM で習慣として安全行動を定着させる
外国人部下が安全に、生産的に働ける環境を作ることは、トレーナー自身の職場リスクを下げることにもつながる。
よくある質問
外国人部下が「分かりました」と言っているのに同じミスを繰り返します。どうすればよいですか？
「言葉での確認」から「動作での確認」に切り替えることが出発点だ。ポイント2で解説したように、「やってみて」と動作を求め、正しく実行できるまで繰り返す。同じミスが続く場合は、その手順の多言語SOPを作り、目の前に貼り出すことも有効だ。
通訳者がいない環境でも安全指導はできますか？
できる。本記事で紹介した7つのポイントの多くは、言語に依存しない。実演・ジェスチャー・写真入りSOP・毎日のTBMを組み合わせれば、通訳者なしでも安全行動の定着は可能だ。ただし、法令で義務付けられた雇入れ時教育（労安法59条）の項目は「本人が理解できる形」で実施する必要があるため、多言語対応の教材や映像教材の活用を検討してほしい。
指導しても態度が変わらない部下がいます。文化的な問題でしょうか？
文化の違いが原因のこともあるが、その前に「指導の内容が届いているか」を確認する。沈黙・無反応が続く場合は、ポイント4のように翻訳・処理時間を与えているか、ポイント3のように「禁止だけでなく代替行動を示しているか」を見直す。どうしても改善しない場合は、管理者や通訳者を交えた面談を設けることも一つの手段だ。
参考一次資料
本記事は教育設計・指導技術を扱う内容であり、個別の条文解説ではないが、以下の法令を背景としている。
